周遊の泊数・費用と先行する発売

共同企画：オンラインリゾート × Enjourney
編集更新：2026年11月9日（日本時間）｜先行情報：2026年12月〜2027年5月

統計の対象期間・速報段階、各制度・日程の適用範囲は本文に示す。日本の催事・発売時刻は日本時間、出発地の休暇は現地暦。

日本で何泊し、どの地域に時間を使うか。米国版は訪日人数、費目別支出、初訪日・再訪の情報からその判断を支える。2026年12月〜2027年5月の文化・スポーツ・季節の催しを紹介し、連邦祝日を全員の休暇に置き換えず、旅行より早い発売・申込日にも目を向ける。

今から押さえる手配日

• 4月のF1観戦を扱うなら、11月15日11時を先に押さえる。 鈴鹿の2027年4月9〜11日の日本GPは、主な前売観戦券が2026年11月15日11時発売予定。木・金曜日券と木曜日券は12月20日11時の別日程で、海外からの購入窓口にも条件がある。対象券種の公式案内に沿って手配する。鈴鹿サーキット

• 1月の東京で相撲を組み込むなら、12月5日の前売開始を確認する。 一月場所は2027年1月10〜24日。希望する日・席種と販売方法を確かめ、会期だけを根拠に観戦席を確約しない。日本相撲協会

2026年12月〜2027年5月｜旅行日と手配日

米国の休暇を一つの暦にまとめることはできない。人事管理局（OPM）が示す2026年12月25日のクリスマス、2027年1月18日のMartin Luther King Jr. Day、2月15日のWashington’s Birthday、5月31日のMemorial Dayは連邦職員向けの休日暦。州・学校・民間企業の休みを保証しない。春休みは学区ごとの確認が必要だ。出発地の実際の休暇と、日本側のチケット発売日を別々に置く。OPM公式休日表

F1は券種と販売窓口をセットで確認。 主な前売観戦券は2026年11月15日11時、木曜日券・木金曜日券は12月20日11時の発売予定。木曜日券は2027年4月8日、木金曜日券は4月8・9日を対象とする。アソビュー！では、西エリア券が11月16日11時、木曜日券・木金曜日券が12月21日11時の別日程となり、リセール・アップグレード・年齢変更はできない。時刻はすべて日本時間。鈴鹿・販売窓口別の案内

MobilityStationには海外発行カード等を登録できない場合があり、一部の国・地域では購入経路も異なる。発売前に会員登録、決済手段、主催者が案内する窓口を確認したい。海外カードが一律に使えないという意味ではなく、別窓口での購入や希望席の在庫を保証するものでもない。支払条件 海外向け購入経路

今月の発売日が、春の行程を左右する

鈴鹿のF1日本GPは4月開催だが、主な前売観戦券の公式発売予定は11月15日。行きたいイベントが半年先でも、判断点は今月にある。発売日と在庫、観戦券と駐車券、開催日と渡航日を同一視しない。鈴鹿サーキット公式

3月の東京マラソンは、一般ランナーの申込期限をすでに過ぎている。公式サイトの開催日を見て、今から出走枠が取れると考えないこと。観戦と地域への移動計画は別の話で、交通規制など後続の案内を確認する。東京マラソン2027公式

GREEN×EXPO 2027の会期は3月19日～9月26日。1日券の早割期限3月18日と、来場日時の予約が必要という条件は、旅程を組む前に押さえたい。宿泊や交通の在庫は券の購入とは別だ。主催者のチケット案内

米国のオンライン旅行予約者を対象にしたExpedia/Luthの2023年調査は、予約から出発まで71日と報告した。ただし日本行きの値ではなく、航空券と宿泊も分離していない。米国全体の訪日予約時期をこの数字で決めず、具体的な発売日と個人の休暇を優先して確認する。調査方法 米国結果

次号では、F1の主な前売観戦券の販売状況、EXPOの入場案内、春の交通・会場情報の更新を反映する。

ニューヨーク市公立学校の具体的な休暇

家族向けの提案は学区まで絞ると具体化できる。New York City Public Schoolsの3-K〜12年生の校暦では、冬休みが2026年12月24日〜2027年1月1日、中冬休みが2月15〜19日、春休みが4月22〜30日となる。私立・宗教系・チャーター校等は別途確認が必要で、全米共通の春休みとして3月を当てはめない。 在籍校、保護者の休暇、往復便の現地日付を照合して、旅行できる実日数を決める。 公表カレンダー

GREEN×EXPOを団体旅程へ入れるときの手配条件

早割1日券は2026年3月19日に発売され、販売期限は2027年3月18日。来場日時の予約と、シャトル・駐車場の予約は別に確保する。貸切バスも北・西駐車場の事前予約が必要で、会場周辺の路上では乗降しない。羽田空港等からの直行バスは計画・調整中で、運行時刻・運賃・予約方法が示されるまでは確定交通として組み込まない。主催協会の発売告知 公式チケット 交通案内

一般団体は添乗員を除く15人以上が同時に入場することが条件。一般団体割引券は、その券種の利用者だけで15人以上が必要となる。本予約は来場予約日の前日を起点に、一般団体は10日前、学校団体は30日前まで。チケットIDを結び付ける予約確定は来場日の4日前までに終える。本予約承認後はサイトで取消操作ができず、確定後の一般団体は変更・取消・返金不可。学校団体の変更例外は、やむを得ない園児・児童・生徒等の減員に限られる。販売事業者へ人数と手配期限を確認して進めたい。団体予約FAQ

京都を含む旅程に、開催日を指定して選べる体験

福寿園京都本店の大福茶づくりと茶フレンチ昼食は、2026年12月3・10・17日、2027年1月7・14・21・28日の11時15分〜14時頃に設定されている。各日6人、受付は4日前まで、Web予約と事前カード決済が必要で、電話予約はできない。連日開催ではないため、参加日を指定して旅程と合わせる。食事制限への対応、案内言語、通訳同伴条件、残席は申込時に確認したい。京都市公式観光サイト・福寿園

大覚寺の正寝殿特別拝観と庭湖館での写経体験は、2027年2月20日・27日、各日10〜12時。各日24人、5日前までの予約が必要となる。写経を含む宗教文化体験なので、参加者の関心と意向に合わせて選び、案内言語・通訳同伴条件・残席を確認する。この2企画の確認をもって、第61回「京の冬の旅」の文化財特別公開全体が確認済みとはしない。京都市公式観光サイト・大覚寺

4月14・15日の高山を候補にするなら

岐阜県の公式観光サイトは、春の高山祭を2027年4月14・15日と掲載している。詳細案内は今後の更新対象で、現在掲載されている時刻表・交通案内は2026年分。宿泊候補日はこの2日で検討し、屋台・からくり・夜祭の時刻、交通規制、貸切バスの乗降・駐車条件は当年案内で確認する。 岐阜県公式観光サイト

市場の現在地｜人数と消費の対象期間

同じ1次速報の一般客について、全目的と観光・レジャー目的を分けると次のようになります。異なる目的の集団を比べたもので、観光旅行の推奨日数や同一人物の前後変化ではありません。 観光庁

どちらもクルーズ客を除き、支出には国際航空運賃を含みません。全目的の平均泊数を、一般的な観光日程の長さに読み替えないでください。この表だけでは差の原因までは特定できません。 目的別の集計表

JNTOの訪日外客数は「米国から出発した人」ではなく、国籍による入国回数の集計です。同じ人が年内に複数回入国すれば、その都度数えます。観光だけでなく、商用や親族訪問なども含まれ、9月の2026年値は100人単位の推計値です。観光庁の7～9月期は四半期で、1人当たり支出の母集団はクルーズ客を除く一般客です。9月単月の人数と四半期の単価を掛けて市場の消費総額を作ることはできません。 JNTOの定義 観光庁の調査概要

消費の配分と旅行者の構成

統計再照合日：2026年11月4日。 観光庁の2026年7–9月期【1次速報】を使う。対象は米国の国籍・地域区分に属する一般客（観光・レジャー目的、統計上のクルーズ客を除く）であり、米国からの出発便の利用者や11月の予約者を数えたものではない。金額は1人1旅行当たりの名目円額で、日本滞在中の支出にパッケージツアー参加費の日本国内内訳を加えた推計値。日本の航空会社・船舶会社に支払われる国際旅客運賃は含まない。観光庁・2026年原表

旅行支出と泊数を同じ目的区分で読む

観光・レジャー目的は345,406円、前年同期比+7.1%（観光庁公表値）。平均11.0泊。無加重回答数は2025年564人、2026年536人。平均泊数には0泊（日帰り）も含まれる。2025年確報原表 2026年1次速報原表 観光庁・概要

全目的（仕事・親族訪問等も含む）は2026年344,121円、前年同期比+8.2%、平均13.1泊。観光目的とは回答者集団が違う。観光商品を考える際に全目的の単価や泊数を観光客1人の予算へ移し替えない。観光庁・概要

6費目：前年と今年の配分

総額の前年比は観光庁の公表値。6費目の差額は両年の原表からの編集計算であり、2026年構成比は原表の公表値。差額は観光庁が公表した費目別前年比ではない。差額は丸め前の原表値から計算したため、表示した整数円どうしの引き算と1円程度ずれることがある。円単位への丸めにより表の合計と総額にも数円の差が出ることがある。物価・為替・滞在日数・旅行者構成の影響は分解できない。2025年原表 2026年原表

購入した費目を、購入者数とともに見る

購入率はその費目を購入した人の加重割合、購入者単価は購入した人だけの平均支出であり、1商品の価格や支払意思額ではない。購入者回答数÷全回答数で公表の加重購入率を再計算しない。この表は旅行中支出の購入であり、上のパッケージ国内内訳込みの6費目とは支出範囲が異なる。購入者30人未満の単価は表示せず、30–99人は * で小標本を示す。これは編集上の基準で、統計的有意差の判定ではない。観光庁・参考5

旅行者の構成

これらは別々の設問・分類であり、掛け合わせて「家族のリピーター率」等を作れない。「ウェブサイトから申し込んだ」は、調査票E3のツアー商品または国際往復航空・船舶券の申込方法であり、宿や現地体験を含む予約全体のオンライン率ではない。「個別手配」も全てのサービスを本人が直接予約した意味ではない。観光庁・参考4 調査票E3

旅の組み立て方： 初訪日者向けには、地域名だけでなく出発駅・到着駅、乗換、集合場所、荷物、含まれるサービスを英語等で明示する。工芸品の購入率は、工芸体験への参加率とは異なる。作品購入と制作体験を別の商品として説明し、所要時間、完成品の受取り・配送条件を実際の提供者に確認する。

訪日回数と地域の補助資料

2024年確報を使う観光庁の分析では、訪日回数にかかわらず三大都市圏中心の訪問傾向が示された。地方提案には移動と宿泊の具体条件が必要である。 観光庁・2024年確報に基づく分析、印刷p.7 / printed p.7

資料の時点： 2025年同四半期は確報、2026年同四半期は1次速報。2026年の改訂で数値が変わり得る。2024年の地域分析を記した場合も、今期や11月の行動実績に置き換えない。統計再照合日：2026年11月4日。

2026年8月の外国人延べ宿泊者数｜上位5都道府県

10月30日公表・第2次速報。国籍（出身地）別、客室数20室以上の施設が対象。本市場の全国値は 1,000,900人泊。

割合は同じ市場・同じ月・同じ施設範囲の全国人泊を分母として算出し、小数第1位に丸めた。＊は標準誤差率30%以上の推計値。人泊は実人数や客室数ではなく、11月の予約・空室を示さない。丸めのため47県の合計が全国値と一致しない場合がある。2026年1月の層化基準変更にも留意する。 観光庁・参考第1表（8月）／公表資料

関心と受入条件

JNTOは、20～40代の再訪層には地方のローカルフード、祭り、料理体験やアニメ等を組み合わせる方向を示す。一方、50代以上の初訪日・夫婦家族層には歴史・伝統文化を軸に、地方を含む行程とアクセス情報を伝える。両者を同じ「米国客」の行程にまとめない。JNTOの対象別戦略 初訪日なら都市から地方への移動手順と滞在時間を、再訪なら既訪問地と新しく試したい体験を聞く。食を主題にする人には料理体験・地元食への希望と食事制限を個別に確認する。旅館の食事時間や対応可否は、事前に施設へ相談する。観光庁の旅館Q&A 祭りや料理体験は開催日と予約条件を確認し、食文化への関心がない人には押し付けない。初訪日の地方滞在では乗換、荷物、到着時刻を具体的に示し、歴史・伝統文化をどの程度深く体験したいかを本人に尋ねる。

11月からの買物｜税込の支払い、出国時の確認、返金の順序

2026年11月1日購入分から、対象の免税販売はリファンド方式に移行した。 免税購入対象者は許可免税店で税込価格を支払い、購入日の翌日から起算して90日以内の出国時に税関の持出し確認を受けた後、販売店等から消費税相当額の返金を受ける。切替の基準は入国日ではなく購入日。同一購入者・同一店舗・同日の対象品合計は原則税抜5,000円以上などの条件があり、国籍だけで対象者と判断しない。国税庁・2026年11月1日現在の制度

旅行中に食べる食品などと、国外へ持ち出す品の扱いにも注意したい。税関確認は購入記録情報の単位で行われ、同じ記録に含まれる対象品を一つでも所持していない場合、その記録内の他の品についても確認を受けられない。通常は一回の販売・領収に対応するため、購入時に店で記録の扱いを確かめる。国税庁・リファンド方式の説明

手続は荷物を預ける前。 国内線から国際線へ乗り継ぐ場合は、日本を出国する最終空港で確認を受ける。荷物の受取り・預け直しが必要かを航空会社に確認し、検査となる場合も含めて時間を確保する。免税手続を理由に、預けた荷物を後から引き戻せるとは案内されていない。観光庁・旅行者向け案内

成田、羽田、関西、中部、福岡、新千歳、那覇では、指定の国際線出発ロビーの専用無線LANエリア内でVisit Japan Webによるオンライン手続を利用できる。このオンライン経路の対象は在留資格が「短期滞在」「外交」「公用」の人で、日本国籍者は利用できない。 免税購入の対象となることと、このオンライン経路を使えることは別条件である。検査が必要と表示された場合は税関検査へ進み、画面上の手続完了を返金の着金と読み替えない。観光庁・オンライン手続の対象と場所 国税庁・オンライン手続FAQ

返金方法・時期・問い合わせ先は店舗または返金事業者によって異なる。旅行予算には一度支払う税込額を示し、返金見込みとは分けて考える。7〜9月の消費統計は制度開始前の実績であり、新方式による買物の増減を示すものではない。国税庁・免税販売手続

購入記録が違う・表示されないとき。 表示内容に誤りがあれば購入店へ連絡する。記録が表示されない場合は、店舗からの送信待ちも考えられるため、しばらく待つか購入店へ確認する。国税庁FAQ・Q3-3／Q3-4 旅行会社向けの実務提案として、購入店と返金事業者の連絡先を案内書へ残しておきたい。

次号へ引き継ぐ情報

12月号では対象を2027年1〜6月へ進める。重なる1〜5月の開催条件・発売状況・休暇の対象を再確認し、新たに6月を加える。新しい公表値が出た統計は対象期間と版を示して更新する。前号から変わった点が分かるように、日程の確定、条件変更、申込終了を区別して記録する。

11月9日の公表状況確認。 訪日外客数の次回10月推計は11月18日16時15分、訪日消費7〜9月期の2次速報は12月24日の公表予定。市場単独区分の有無も含め、公表後の表を確認して更新する。予定日を公表済みとして扱わない。JNTO発表予定 観光庁公表予定

宿泊統計全体では9月1次速報も公表済みだが、本稿の国籍別・都道府県別比較は8月2次速報、客室数20室以上の施設を対象とする。9月2次速報は11月30日公表予定。 JTA / 観光庁・宿泊統計 公表予定 / Release schedule